3月28日の暗号資産：JELLY廃止対応とAI画像、GUNの開始時刻

2025年3月28日の暗号資産ニュースでは、HyperliquidのJELLY市場への対応と、AI画像の流行に関連するミームトークンが注目された。取引所の新規配布やウォレットのイベントも重なったが、商品や時間帯はそれぞれ異なる。当時の告知を基に、五つの話題を整理する。

HyperliquidではJELLYの無期限先物が廃止に

3月26日、HyperliquidはJELLYJELLYに連動する無期限先物の取引を停止し、廃止する対応を取った。The Blockの同日報道によると、大口の売買と価格変動を受け、流動性を担うHLPの金庫が引き受けたポジションに大きな含み損が生じた。問題となったのは特定銘柄の先物市場であり、ネットワーク全体の停止や破綻が発表されたわけではない。

無期限先物は、現物トークンをそのまま保有する取引とは異なる。担保を差し入れたうえで値動きに応じた損益が発生し、担保が不足すると清算の対象になる。今回の報道では、HLPが引き受けたショートの損益が、その後の価格上昇で悪化したという構図が示されている。

流動性の小さい銘柄では、大きな売買が価格へ与える影響も大きくなりやすい。その価格を参照して先物の損益や担保余力を計算する場合、現物市場の変動が別の市場へ波及する。個人の建玉だけでなく、清算を引き受ける仕組みまで含めてリスクを見る必要がある。

報道に出た含み損の数字は、特定時点での評価である。最終的に確定した損失や、利用者全体の損害額とは一致しない。途中の最大値をプロトコルの最終損失として記述すると、対応後の状況まで誤って伝えることになる。

バリデーター投票と、補填方針を分けて確認

当時の発表としてThe Blockが引用した内容では、不審な市場取引の証拠を受けてバリデーターが集まり、JELLYの無期限先物を廃止する投票を行ったとされる。「公式担当者が単独で決めた」という説明では、発表された意思決定の過程を正しく表せない。

同時に、フラグが付けられたアドレスを除く利用者について、Hyper Foundationが補填する方針が示された。チェーン上のデータに基づき、今後数日で自動的に対応するとしたものだ。方針を発表した時点と、個々の利用者への対応が完了した時点は別なので、全員が既に返金を受けたとは断定できない。

この出来事は、分散型の市場でも、異常な取引が起きた際に誰が何を決めるのかが重要であることを示す。平常時に注文を処理する仕組みだけでなく、銘柄の廃止、精算、例外的な措置を決める権限も、市場の設計に含まれる。

緊急対応で損失の拡大を抑えることと、利用者が事前に予測できるルールを保つことは、両方とも検討すべき課題だ。分散型という名称だけで結論づけず、投票に参加する主体、採用された措置、補填の対象を確認することで、今回の対応を具体的に評価できる。

画像生成の流行とGHIBLIトークンの関係

OpenAIは3月25日、GPT-4oに組み込まれた画像生成機能を発表した。説明では、画像内の文字、指示への対応、会話を重ねた画像の修正などが取り上げられている。この発表をきっかけに、SNSではアニメ調に写真を変換する投稿などが話題になった。新たに発表された画像機能と、GPT-4oというモデル自体の登場を混同しないことが大切だ。

こうした流行は暗号資産市場にも及び、Ghiblification（GHIBLI）のようなミームトークンが注目された。3月27日付のKraken側の資産説明書は、GHIBLIをSolana上のミームコインとし、AIを使ったジブリ風の表現の流行から着想を得たものと説明している。

同資料は、開発チームの情報が公表されていないことも記載している。作品や企業を連想させる名称が付いているだけで、その企業が発行・公認したトークンだとは判断できない。画像生成機能の人気と、その題材を使うトークンの運営体制や価値の裏付けは、別々に確かめる事項である。

同名や似た名前のトークンを区別するには、名称だけでなく、発行チェーンやコントラクトを確認する必要がある。急騰率を比較する場合も、どの銘柄のどの市場で、何時から何時までを測った数字かが欠かせない。小さな取引の価格を基にした時価総額が、その金額の資金を実際に換金できることを示すわけではない。

CZのReachMe利用は、有料メッセージの試み

Binanceの創業者で元CEOのChangpeng Zhao氏、通称CZは、ReachMeで有料のメッセージを受け取る試みを紹介した。The Crypto Timesの3月27日付記事によると、当初の料金は1通0.04 BNBで、その後0.1 BNB、0.2 BNBへ引き上げたという。この記事の時点で、CZをBinanceの現職CEOと表記するのは誤りになる。

本人の投稿を紹介した同報道では、短いあいさつや銘柄の宣伝などが多数届き、対応できる量に調整したいという事情が説明されている。日々のメッセージ数を10通程度へ抑える価格を探るという趣旨で、安い料金で誰とでも大量に会話できるサービスとして紹介したわけではない。

受信者の時間に料金を付ける仕組みは、送信する側にも内容を絞る動機を与える。一方、料金を支払ったことから、事業提案の採用、取引の成立、特定銘柄への支持まで約束されるわけではない。メッセージの閲覧や返信に関する条件と、その後の合意は区別する必要がある。

同記事は、ReachMeが公式トークンを発行していないと注意を促したことも伝えている。BNBを支払いに使うサービスが登場したことと、そのサービス自身が新しいトークンを販売することは異なる。著名人の利用を材料にした宣伝を見る際は、紹介された機能と発行元の説明が一致するかを確かめたい。

GUNの開始は日本時間9時、上場予定は31日22時

Binanceの公式告知は、GUNZのトークンGUNをLaunchpoolで扱い、BNB、FDUSD、USDCをロックする参加者へ配布すると説明した。開始日時は3月28日午前0時UTCで、日本時間では同日午前9時。期間は3日間と案内された。3月28日午前のニュースでは、この開始時刻を過ぎた段階の情報になる。

現物市場への上場予定は、3月31日午後1時UTC、すなわち日本時間の同日午後10時だった。Launchpoolの開始と売買の開始は別の日時である。UTCから日本時間へ直すには9時間を加えるため、原文にあった午前8時開始、午後9時上場という時刻は修正が必要だ。

告知は配布対象のプールと、上場時にSeed Tagを付けることを示している。ただし、トークンの配布や上場の予定があることから、取引開始後の価格を確定させることはできない。受け取る数量と、その数量を市場で換金した場合の金額は同じ情報ではない。

日本の読者にとって特に重要なのは参加地域である。この告知では日本がGUNのファーミングに参加できない地域として明記されている。グローバル版のLaunchpoolの案内を、Binance Japanの利用者がそのまま参加できる募集として受け取ってはいけない。日時だけでなく、対象地域とアカウントの条件も含めて読む必要がある。

KiloExのTGEは、Launchpoolとは別のイベント

PancakeSwapの公式告知は、Binance WalletがKiloExのTGEをPancakeSwap上で開催すると案内した。申込時間は3月27日の午前10時から正午UTCで、日本時間では同日午後7時から9時に当たる。3月28日の記事では、案内された申込時間が既に終了したイベントとして扱うべき情報だ。

TGEはトークン生成イベントを意味する呼び方で、今回の告知には申込みの時間枠とイベント規則へのリンクが示された。同じBinanceの名前が登場しても、ウォレットを使う申込イベントと、取引所のLaunchpoolで資産をロックする仕組みは同一ではない。参加方法や対象者の条件を他のイベントから流用することはできない。

また、募集の上限、申込者が拠出した総額、最終的に割り当てられた数量は区別する必要がある。イベントの募集条件を見ただけでは、実際にいくら集まり、誰にどれだけ配布されたかまでは分からない。参加が集中したという印象を、そのまま実績の数字へ置き換えないことが重要になる。

この日の話題には、市場の緊急対応、画像生成の流行、有料メッセージ、新しいトークン配布が並んだ。それぞれ利用するサービスと参加条件が違う。話題性の強さだけで一括りにせず、発表元、対象となる商品、実施日時を確認することが、ニュースを正確に理解する助けになる。

よくある質問

Q. GUNのLaunchpool開始は日本時間の何時ですか。

A. 告知の2025年3月28日午前0時UTCは、日本時間の同日午前9時です。現物の上場予定は3月31日午後10時でした。

Q. 日本からGUNのファーミングへ参加できましたか。

A. 取り上げた公式告知では、日本は参加できない地域に含まれていました。Binance Japanの募集と混同しないでください。

Q. GHIBLIという名称ならスタジオジブリの公式トークンですか。

A. 名称だけでは公式な関係を確認できません。今回の資料はAI画像の流行に着想を得たミームコインと説明しており、公認を示す根拠にはなりません。

この記事の出典

※本記事は公開情報をもとにした一般的な情報提供であり、投資の勧誘や助言ではありません。暗号資産・NFTの価格は大きく変動します。最新の情報は各公式発表をご確認ください。