【要約】
本記事では、HYPE トークンと、それを支える分散型取引所 Hyperliquid の基礎データを詳しく解説します。特に 2025 年に向けた取引量の拡大や手数料収入の増加が HYPE の価格上昇にどう結びつくのか、具体的な数字を交えて読み解きます。

1）HYPE と Hyperliquid の概要

HYPE は 2023 年末に正式ローンチされた Hyperliquid プラットフォームのネイティブトークンです。ローンチ直後は 1〜2 ドル付近で推移し、12 月にかけて大幅な上昇を見せましたが、最高値からは約 30〜40% ほど下落して落ち着いています。
しかし、短期的な値動きとは裏腹に、HYPE に対する長期的な期待感は依然として高い状態です。その背景には、以下のようなプラットフォームおよびトークン特性が挙げられます。

1. 分散型取引所としての性能：合約（永久先物）と現物取引の両方で高い流動性と高速な取引処理を実現。
2. 大規模なエアドロップ（空投）：HYPE 全体供給量のうち、約 31% がすでにエアドロップとして配布済み。さらに約 42.81% が今後、コミュニティ報酬やエコシステム育成のために割り当てられる予定。
3. 強固なインセンティブ設計：手数料の一部は HYPE の回収・焼却に使われる仕組みがあり、流通量を減らすことでトークン価格を下支え。

2）取引量の躍進

エアドロップ実施後、通常は取引量が下がるケースも珍しくありません。しかし Hyperliquid の場合、歴史的に 100 億ドル（約 1.1 兆円）を超える日次取引量を何度も記録し、むしろ取引量が急伸しました。
特筆すべきは現物取引量も同様に大きく伸びており、通常 1 日あたり 2.5〜5 億ドル規模がコンスタントに続いています。HYPE そのものの現物取引においては、手数料としてすでに合計 10 万 HYPE 以上が支払われ、金額換算で 200 万ドル相当を超えるなど、流動性を伴った活発な取引が行われています。

3）Hyperliquid vs. 中央集権型取引所

Hyperliquid はその革新的な仕組みにより、Binance や Bybit などの大手中央集権型取引所（CEX）と比較しても目を引く成長を見せています。

• Binance との対比
  Binance の日次デリバティブ取引量は 600〜1500 億ドルと推定されます。ただし、こうした数字は CEX 側の報告を完全には検証しづらく、Hyperliquid の 5〜8% 前後のシェアが実態としてはさらに大きい可能性もあります。
• Bybit との対比
  Bybit に対しては、Hyperliquid の取引量が一時的に前者の 25% に達した事例も報告されています。分散型取引所の新興勢力としては、極めて高い水準と言えるでしょう。

こうしたシェア拡大の背景には、Hyperliquid が「まだ数十億ドル規模の報酬分配を控えている」点があります。トレーダーにとっては取引するメリットが大きく、結果としてプラットフォーム全体の活動が活性化していると考えられます。

4）手数料構造と収益モデル

合約（永久先物）手数料

Hyperliquid の永久先物取引では、一般的なユーザーであれば「指値注文 0.01%」「成行注文 0.035%」ほどの手数料がかかります。大口トレーダーになるほど手数料は下がりますが、プラットフォームにとっては大きな収益源となります。
これらの手数料は主に以下の基金に分配されます。

• HLP（マーケットメイキング用の金庫）
• 保険基金（Insurance Fund）
• 援助基金（Assistance Fund）
• その他の雑多なアドレス

援助基金は、実際に HYPE の回収を担うセクションとみられており、過去に 48 時間で約 15.1 万 HYPE（ドル換算で相当額）が買い戻された事例もあるほどです。年率換算すると数億ドル規模の買い戻しペースとなる可能性が示唆されています。

現物取引手数料

現物市場では、手数料が取引されたトークンの買い戻しや焼却に充てられます。特に HYPE の取引量が高水準なことで、現物取引手数料の一部がダイレクトに HYPE の供給量削減に寄与している点も注目されます。現時点では、援助基金による買い戻しと比較すると規模は小さいものの、長期的には無視できない要素です。

現物オークション

さらに Hyperliquid では、現物オークションによる収益も重要なパートを占めています。1 回あたり約 50 万ドルの規模で行われるとされ、これが年間で約 1.4 億ドル超の追加収入につながる可能性も指摘されています。

5）2025 年に向けた潜在評価

HYPE が長期的に上昇していくと期待される理由の一つは、プラットフォーム自体の急速な成長が見込まれていることです。以下のポイントが、2025 年以降の展望を明るくしている主な要因です。

1. さらなる取引量拡大
   すでに日次取引量が数十億ドルに達しており、将来的にさらなるユーザーや機関投資家の参加が増えれば、手数料収入も比例して拡大するでしょう。
2. 上場拡大や HyperEVM レイヤー1 の展開
   将来的に大手 CEX で HYPE が上場されたり、独自の HyperEVM が広く使われるようになれば、トークンの需要と流動性がさらに高まる可能性があります。
3. 援助基金とステーキング
   援助基金による買い戻しが続けば、市場に流通する HYPE は徐々に減少します。また、すでに全供給量の 25% 近くがステーキングされていると報告されており、実質的な売り圧力の低下が期待できます。
4. P/E（株式の PER に相当）モデルでの試算
   あるアナリストは、Hyperliquid の年換算収益を約 5.875 億ドルと想定し、P/E レシオを 30 とした場合に HYPE が 50 ドル台まで上昇しても不思議ではないと試算しています。これは、今後の市場拡大シナリオやコミュニティ配分の多くが外部ではなくインセンティブに使われることを考慮した数字です。

こうしたデータを踏まえると、Hyperliquid と HYPE は単なる一過性のブームではなく、分散型取引所業界の潮流を変える存在になり得ると考えられます。既存の CEX が今後どのようにユーザーをつなぎ止めるかは未知数ですが、分散型取引の需要が確実に高まる以上、HYPE の長期的な上昇は十分に期待できると言えるでしょう。