NFT LABO

【要約】
・中東文化を背景としたMubarak関連のMEMEがBNB Chainで急騰し、CZ（バイナンスCEO）や何一氏の積極的なSNS上のやり取りが市場の盛り上がりを後押し
・RWA（現実世界資産）とAI技術が融合する事例として、Propyが不動産取引を効率化する取り組みに注目
・今週は主要国の中央銀行会合が相次ぐ「スーパーウィーク」となり、BTCやETHを含めた主要銘柄の値動きにも影響が及ぶ可能性がある
・米国債の累積拡大は見過ごせないリスク要因として市場にくすぶり、トランプ政権は利下げを強く意識しているとの見方も
・Poker出身トレーダーが連年資産倍増を実現する思考法から、相場心理とリスク管理の重要性が浮き彫りに

Mubarak旋風：BNB Chainの中東MEMEフィーバー

2025年3月中旬、BNB Chainにおいて「Mubarak」という名のMEMEトークンが急激に注目を集めました。これは、バイナンスのCZ（趙長鵬）氏が阿聯酋の主権ファンドMGXから20億ドルの投資を得た話題に関連して、中東文化を意識した“祝福”を意味する言葉「Mubarak」をSNS上で繰り返し発信したことが発端です。さらに、CZとバイナンス共同創業者の何一氏がSNSで積極的に絡んだことでコミュニティの熱狂が増幅しました。

中東の雰囲気を取り入れた土豪風アバターが投稿されるなど、いわゆる“ネタ”要素が多分に含まれ、コミュニティ内では「Mashallah」や「Inshallah」といったアラビア語圏特有の表現まで拡散。中でもMubarakは、CZが1 BNBで実際に購入した動きが事実上の“お墨付き”と見なされ、最高時価総額1.5億ドル近くまで急伸しました。ただし流動性はさほど厚くなく、巨額保有者が一度に売りに出せば価格への影響が大きいとの指摘もあります。

同時期には、SNS上で別のMEMEコインや「Web3帕鲁」「answer me」「look in my eyes」といった動画やネタも話題となり、バイナンス公式アカウントやCZ本人がリツイートする形でさらなる盛り上がりを後押ししました。いずれにせよBNB Chain上の投機熱は一部に集中している面があり、過熱状況が長く続くかどうかは流動性とコミュニティの動向次第といえます。

AI×RWAの融合：Propyが示す不動産トークン化の未来

最近、RWA（現実世界資産）分野がブロックチェーン業界の新たな成長エンジンとして注目されており、AIとの統合によってさらに幅が広がっています。その代表例として挙げられるのが、米国拠点のPropyです。同社は不動産売買をブロックチェーン上で完結させる仕組みを提供するとともに、AIを活用した自動化を推進しています。

Propyは、イーサリアムのL2「Base」上で不動産に対応するNFT（PropyKeys）を発行し、売買や所有権移転をスマートコントラクトで管理できるようにしました。さらに、AIによる書類処理や取引スケジュール管理を導入しており、迅速な決済や中間マージンの圧縮につなげています。米国の一部地域では、暗号資産を担保に短期間で不動産を購入できる事例が実際に生まれており、今後AI×RWAが多方面に拡大する可能性が示唆されています。

取引時刻：CZの動向がBNBチェーンを牽引、主要国の中央銀行会合が続々

暗号資産市場では、ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）の動向とともに、BNB ChainでのMemeトークン熱が目立ちました。CZの買い動向やSNSでの発言が契機となったため、コミュニティはその一挙手一投足に神経をとがらせています。

一方、3月17日からの1週間は、米国・日本・英国など主要中央銀行がそろって金融政策を発表する「スーパーウィーク」となり、世界経済全体が注目する局面です。特に米国では、トランプ政権の利下げ圧力や貿易政策の不透明感が市場マインドを揺るがす要因となっています。ビットコインは7万ドル台を推移しているものの、株式市場との連動やマクロ経済指標の影響から一段のボラティリティも予想されます。

米国債の「雪だるま式」拡大が潜むリスク

米国内では、ここ数年の大規模財政出動や減税措置により国債残高が膨張し、利払い費の増加が懸念されています。一部では“米国の債務雪球”とも呼ばれ、バイデン政権やトランプ政権だけでなく、歴代政権の相次ぐ財政拡大が背景にあります。

金利上昇局面が続くことで、米国政府は高コストで債務を借り換えざるを得なくなり、さらに利払い費を押し上げる悪循環が生じる可能性があります。仮にリスクオフの流れが一気に強まれば、リスク資産である暗号通貨市場にも余波は避けられません。

ポーカーからトレードへ：Selini Capital創業者が語る資産倍増の秘訣

Pokerやチェスの大会で活躍し、13年連続で資産を毎年倍増させてきたというSelini Capital創業者・Jordi氏の成功は、トレーダー界隈で大きな話題となっています。彼は、リスクとリターンのバランスを常に確率論で考え、負けを最小化しながら勝ちを重ねる姿勢を貫いてきたといいます。

特に、短期間の相場変動で感情的にならないための心理管理が重要と指摘。ポーカーと同様、暗号通貨マーケットにおいても過熱感の中で大きく稼ぐ局面と冷静に身を引く局面を見極め、最終的にプラスを積み上げるやり方が大切だと語っています。

トランプ政権の利下げ観測：再び「印刷機を回す」シナリオはあるのか

2020年のコロナ禍で米連邦準備制度が緊急的にゼロ金利へ踏み切った際、当時大統領だったトランプ氏が「これは素晴らしい決定だ」とSNSで評価したのは記憶に新しいところです。再びトランプ政権が誕生した2025年、度重なる財政支出や金融政策への介入を通じて「利下げ」を強く望んでいる、という見方が浮上しています。

ただし、現在の米国はインフレ率がいったん落ち着いたとはいえ、再燃のリスクが完全に払拭されたわけではありません。そのため、即座に大幅な利下げが実現するかは不透明です。市場では「利下げ→流動性拡大→リスク資産への資金流入」という2020～2021年のシナリオを期待する声がある一方、足元の経済状況や政治的駆け引きにより、前回ほど急激な緩和には至らない可能性も指摘されています。