【要約】
本記事では、近頃注目を集めている暗号資産「TST」に関して、コミュニティによって運営されているウェブサイトおよびX（旧Twitter）アカウントの状況や、未承諾で使用されているBinance（バイナンス）のロゴ問題、さらに大口投資家（通称“鯨”）の動きなどを中心に詳しく解説します。投資の最終判断はご自身で行い、十分にリスクを把握したうえで行ってください。
TSTは、その名のとおり「テスト」を目的とした色彩が強い暗号資産としてコミュニティ内で認知されています。いわゆるmeme coinの一種であり、ジョークや遊び心をベースにしつつも、一部の投資家の注目を集めることに成功しています。
しかし、一般的なmeme coinと同様に、TSTには明確なユースケースが乏しく、値動きが投機的な要素に左右されやすい点が特徴的です。価格変動が激しい可能性があるため、参加を検討する際は十分な下調べとリスク管理が必要となります。
2025年に入り、TSTは独自のウェブサイトとXアカウント（旧Twitter）を通じて情報発信を行っていると報じられています。これらの運営に関しては、BNB ChainやBinanceの公式チームとは一切関係がないとされています。実際、TSTは完全にコミュニティ主導で動いており、運営者も特定の組織や個人ではなく、不特定多数の有志が携わっているようです。
情報発信に関しては、トークン保有者やコミュニティ参加者がボランティア的に更新しているとみられます。公式か非公式かを問わず、ウェブサイトやSNSの情報源が明確になっていない点は、投資家が注意すべきリスク要因の一つと言えるでしょう。
最近、一部のTST関連サイトやSNSアカウントでBinanceのロゴが使用されていることが確認されました。これに対してBinance側からは、「ロゴの使用許可を出していない」という見解が示されており、明確な侵害行為として問題視されています。
**Changpeng Zhao（通称CZ）**も自身のXアカウント上で「TSTはBinance公式プロジェクトではないうえに、ロゴも許可なく使用されている。早急に改正が必要だ」と表明しており、法的問題に発展する可能性も否定できません。現在は、「Binanceロゴではなく“通過テスト済み”を意味するような代替アイコンを使うべき」という提案がなされています。
暗号資産市場では“大口投資家”を指す通称として“鯨”という言葉が使われます。Onchain Lensのデータによると、ある鯨が5,089 BNB（約317万ドル相当）を投じて1,625万枚のTSTを購入したという情報が報じられました。平均取得価格は0.195ドルとされており、その時点では高額投資として大きな注目を集めました。
しかし、TSTは急激なボラティリティに晒されやすく、市場価格の変動により、この鯨は現在113万ドルもの含み損を抱えていると推定されています。TSTの価格はコミュニティの盛り上がりや外部のニュースによって激しく上下に変動する可能性があるため、鯨のような大口投資家でさえリスクを回避できない状況です。
この事例は、meme coin全体に共通する投資リスクを改めて浮き彫りにしています。大きな利益を狙うあまり、過剰な資金を投入すると短期的に大損を被る可能性があるため注意が必要です。
世界最大級の暗号資産取引所であるBinanceを創設したCZは、TSTに関して以下のような見解を示しています。
CZは投資家に対して「自身の行動には責任を持ち、十分に注意してほしい」とも呼びかけています。特に、TSTがmeme coinの特性を強く備えている点を挙げ、過度な期待や投機的売買はリスクを伴うと強調しています。
暗号資産市場において、新しいトークンがコミュニティの力で話題を呼ぶ事例は珍しくありません。ただし、ミーム性や話題性だけを頼りにした投資は、しばしば高いリスクを伴います。特にTSTのように公式な運営主体が不透明な場合、価格変動が激しくなる可能性が高いため、投資家は次のような点を意識するとよいでしょう。
TSTはユーモアとコミュニティの熱量によって一時的に注目を集めていますが、公式プロジェクトではないことや、無断でBinanceのロゴが使われている現状を踏まえると、投資には慎重さが求められます。特に、鯨による大規模購入が報じられた一方で、それに伴う含み損が発生している事実は、TSTが高リスク高リターンの投機対象であることを明確に示しています。各投資家は十分な情報収集を行ったうえで、自分自身の責任と判断で行動することが重要です。